経年劣化により設備が故障してしまった時や、家族構成が変わり生活導線上、不便を感じた時はリフォームを検討するかと思います。ですが心配なのは費用面ですよね

戸建てのリフォームは、間取りや外壁・屋根などの大規模なものから水回りの設備交換といった小規模なものまで様々で、費用は約500～2,000万円前後と大きな幅が生じます。

リフォーム内容によっては、生活をしながら工事可能なものと、仮住まいが必要になるものがあり、施工費以外の費用も発生する可能性があるため、予算のうちに組み込んで計画することが必要です。

また、リフォームする際は建築基準法に基づいた範囲内で行う必要があるため、専門的な知識がある業者に依頼するのが肝心です。

このようにリフォームを検討する際、注意しておきたいポイントがいくつかあります。そこでこの記事では、戸建てのリフォーム費用の相場を中心に、注意すべきポイントや業者の選び方を解説していきます。家のリフォームを考えている方はぜひ参考にしてみて下さい。

原状回復を目的としたリフォーム相場

戸建てリフォームにかかる費用は、原状回復を目的としたリフォームと新築同然に作り直す全面リフォームの2パターンがあります。そのため、先ほども説明した通り約500~2,000万円前後の費用の差が生じます。

原状回復を目的としたリフォームは、経年劣化による建物や設備の痛みを元の状態に戻すことを目的とし、水まわり交換、クロスや床の張替が中心となるため、費用相場は約200~500万円です。

一方、新築同然に作り直す全面リフォームは、建築基準法に合わせた間取り変更、耐震補強、断熱対策などを行う大規模なリフォームで費用は1,000万円以上かかるケースが多いです。

どのようなリフォームをするかは、住居の状態、ライフスタイルによって変わります。全面リフォームを中心にそれぞれの費用相場を見ていきましょう。

全面リフォームする場合の費用相場

間取り変更の費用相場

現在の間取りが、家族構成やライフスタイルに合わず、不便さを感じている方が行うことが多く、抜本的的に間取りを変更し、生活導線を最適化することで暮らしやすくすることを目的としたリフォームです。

１つの部屋に新たに壁を設け、2部屋にしたり、もともと2部屋のところを、壁を除去して1部屋にするといったこともリフォームに当てはまります。

壁を取り除くリフォームだと10万～70万円前後、壁を作る場合は、どのような壁にするかによって金額は前後しますが、数万～30万程度で行えます。

外装リフォームの費用相場

屋根や外壁を解体し、柱と基礎の状態から作り直したり、既存の外装を補修することで外観を新築同然に仕上げるリフォームです。見た目の変化はもちろん、防音性、断熱性を高くすることも。また、屋根を新調すれば家自体の寿命を延ばすことができます。

外装リフォームは補修にとどめるか、塗装をするか、作り直すかで費用は大きく違い、20万～300万円程度の価格差があります。

• 既存の外装を補修する場合・・・約80万円未満
• 塗装する場合・・・80万～150万円
• 新調する場合・・・200～300万円

これらの費用がかかります。また、家の大きさによっても費用が変わる要素の1つです。

耐震リフォームの費用相場

築年数が高い家で行われるリフォームの1つで、地震によって倒壊しないよう補強を行うことを目的としています。築30年以上の戸建てに住んでいる方は耐震リフォームをすることをお勧めします。

生活上不便をすることがない方には、耐震リフォームの重要性を感じないかもしれません。ですが、ご自身の命と家を守るためですので、 一度検討していただけたらと思います。

施工箇所を絞り補強工事を行う事もできるので、費用を抑えつつ耐震性のある家に住むことができます。
平均的な相場は、家ごとに異なりますが、約150万円程度です。

原状回復を目的としたリフォーム相場

主に水まわりの設備の入れ替えを中心とした、リフォームの費用相場です。
水まわり設備は、グレード、オプションによって10万円単位で費用が変わります。

システムキッチン交換	50～100万円
トイレ	15～50万円
洗面所	10～50万円
風呂	ユニットバス交換…50～150万円 在来浴室⇒ユニットバス…100～150万円
壁紙張り替え	1,700円/㎡
床材変更	1,000～7,000/畳

戸建のリフォームをするときに注意する3つのポイント

それではここからは、戸建のリフォームを行うときに注意した方が良いポイントをご紹介していきます。

リフォーム可能な内容を確認する

間取りを変更したい場合、思い描いている空間に対してリフォーム可能な内容をきちんと知っておくことが大切です。

例えば、キッチンなどの位置を変更する際は水道管の工事が必要になるため、配置によっては大掛かりな作業になり費用が高額になる可能性があります。

建築基準法に基づいた内容にする

リフォームは、建築基準法という法律に違反しない範囲で行う必要があります。例えば、建ぺい率、容積率、日影規制、道路との距離など、地域ごとによって決まりがあります。

防災規制を確認する

また、防災規制にのっとって戸建のリフォームをすることも大切です。

例えば、防火地域や準防火地域に属している場合はリフォームに使用する素材を見極める必要がありますし、耐震性の問題によっては撤去したい壁を取り去ることができない場合などもあります。

戸建のリフォーム減税制度

戸建のリフォームを行うときに減税制度が存在することを知っていますか？

戸建てのリフォーム減税制度の中には、住宅ローンを利用してリフォームを行った場合に一定金額が10年間免除されるという制度や、バリアフリー、省エネ、耐震リフォームなどを行った際に、所得税や固定資産税から減税してもらえる制度が存在します。

戸建リフォームの助成金制度

戸建のリフォームを行った際には、自治体が費用の一部を負担するという制度も存在します。 これは、地域の経済対策や、住環境の整備を目的としてリフォームを行った際に適用される制度です。

対象となるリフォームは、耐震化、バリアフリー化、省エネルギー化、環境対策や防災対策など分野はさまざまです。

自治体によって助成方法や助成内容が異なるため、リフォームを行う際は自治体のホームページを確認したり、直接電話したりなどして、情報収集しましょう。

リフォーム業者の選び方

戸建てのリフォームは大掛かりなものですから、しっかりと見極めて業者に依頼したいですよね。リフォーム業者を選ぶときに注意したい点をまとめました。

信頼できるかで選ぶ

多くの資格を有している業者や、創業年数が長く実績のある業者を選びましょう。また、リフォーム関連の団体に属しているか否かによっても信頼度をはかることができます。

利便性で選ぶ

リフォーム業者の所在地とリフォームしてもらいたい戸建ての住所が近い方が、緊急事態の時の対処などを迅速に行ってもらえるため安心です。

サービス内容で選ぶ

アフターフォローがしっかりとしているかどうかも、リフォーム業者を選ぶ基準の1つになります。工事後に不具合が起きた際にどの範囲まで保証してもらえるのか、契約内容を確認しましょう。

さいごに

戸建のリフォームを考えている人は業者選び、予算の見極め、住宅性能の見極めをしっかりと行う必要があります。

見極めをしっかり行わないと「再びリフォームの必要が出てきてしまった」「予算をオーバーしてしまった」といった状況に陥ってしまう可能性がありますので、戸建のリフォームを考えている人は情報収集をしっかりと行いましょう。

また、身近に有資格者などの専門知識をお持ちの方がいらっしゃるようでしたら、一度ご相談してみるのが良いかと思います。